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短信:東京医科大学公衆衛生学分野福島教照講師ら研究チーム「在宅勤務では、長時間の坐りすぎへの対策が必要」

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[概要]

 東京医科大学(学長:林由紀子/東京都新宿区)公衆衛生学分野の福島教照講師らは、関東地方在住の20-79歳の男女2,362人を対象に、新型コロナウィルス感染症アウトブレイク時における一般市民の予防に関する考えと行動に関するインターネット調査を2020年7月28日から同年8月2日にかけて実施した。その研究成果が2021年3月8日に国際医学雑誌Journal of Occup-ational Health オンライン版で発表された。

 

 職種等を考慮した分析を行っても、在宅勤務者は職場勤務者よりも仕事中に座っている時間は1時間以上長く、身体を動かす時間(中高度身体活動時間)は約30分短くなっていることが分かった。

 

 テレワークの推進にあたり、並行して健康リスクである長時間の座りすぎや身体活動不足への対策も実施する必要性が示唆された。

 

[研究の背景]

 新型コロナウィルス感染症に対する感染拡大防止の一環として、在宅勤務といったテレワークが推進され、従来、職場で働くのが当たり前であった労働者にとって、自宅が新たな職場に一つになった。仕事中の長時間の座位時間や少な中高度身体活動時間は労働者の健康に悪影響を及ぼすが、職場勤務と在宅勤務ではどのくらい仕事中の座位時間や中高度身体活動時間が異なるのかほとんど報告されていない。そこで本研究は、職場勤務者と在宅勤務者における仕事中の座位時間と中高度身体活動時間の違いについて定量的に明らかにすることを目的とした。

 

[研究方法]

 在宅勤務が新しい生活様式として定着するようになった20年7月28日~8月2日に関東地方在住の20歳~79歳の男女2,362人にアンケートを行った。このうち自営業以外の仕事をしている1,239人に対して職業性身体活動調査票(WPAQ)1を用いて仕事由に座っている時間(座位行動)、立ち仕事をする時間(低強度身体活動)、歩いたり重いものを運んだりする時間(中高度身体活動)といった強度別にみた仕事中の中身体活動を調査した。

 

[本研究で得られた結果・知見]

 職場で働く労働者に比べて在宅勤務の労働者は、職種や勤務時間の違いなどを調整しても仕事中に座っている時間は76分ほど長く、一方で仕事中に歩行など身体を動かす(中高強度身体活動)時間は27分短いことが分かった。

 

[今後の研究展開及び波及効果]

 長時間の座位行為及び30分以上持続して座り続ける状態が多いことは死亡率の増加、糖尿病及び心血管疾患の新規発症といった健康リスクになることが報告されており、在宅勤務では座りすぎによる健康影響が強く懸念される。

 また、在宅勤務になって身体を動かさなくなったというと、例えば通勤で歩くこと(中高強度身体活動)がなくなった影響を思い浮かべる場合が多いと思うが、本研究により仕事時間中にも中高度身体活動の低下が起きていることが明らかとなった。職場にいるとコピーや雑用、来客対応、対面での相談、等のために職場内を移動したり、座位を中断したり機会が多いだろう。さらに、職場の方が自宅より昼食時の移動や距離も長いであろう。

 

 現在、感染拡大の抑制のために在宅勤務といったテレワークが推進されているが、在宅勤務では並行して健康リスクである長時間の座りすぎや身体活動不足への対策を講じることが重要である。オンライン会議中や仕事中でも立ち上がって動くことがしやすい配慮を会社側が働きかけることも必要であろう。

 新しい生活様式の中で在宅勤務を継続していくに当たり、社員の健康保持・増進への啓発が求められる。