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短信:オンライン服薬指導に課題 電話での難しさが判明 ~厚生労働省研究班調べ~

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  新型コロナウィルス感染症の流行を受けて始まったオンラインによる服薬指導をした薬局のうち、電話でも対面と同等に指導ができたのは3割にとどまることが、厚生労働省研究班(研究分担者・亀井美和子帝京平成大教授)の調査で分かった。

 

 将来のオンライン診療の普及に向けての課題が浮き彫りになった形だ。研究班は「電話では視覚情報がないことが要因。映像と音声による対応が不可欠だ」と指摘し、普及に際してそれを前提にした制度設計と適切な運用が求められるとした。

 医療機関や薬局での感染機会を減らす目的で昨年4月、オンライン診療と併せて時限的、特例的に認めた制度。希望する患者は来店せず電話やパソコン、スマートフォンを通じて服薬指導を受け、薬は宅配される。

 アンケートは全国の薬局を対象とし、約1万4千店が回答。その結果、昨年4~9月に実際にオンライン対応の処方薬を取り扱ったのは、81%に当たる1万1千点余りで、来店歴のない新規患者の処方箋も43%の約4800点が扱っていた。

 オンライン対応の処方箋が出ていても実際には88%が本人か家族が来店。来店しなかったケースで用いた指導手段では電話が最多で、新規患者の13%、2回目以降の患者の39%が電話だった。一方、画像付きの情報端末を利用したケースは新規、2回目以降のいずれも0.5%、計70件だけだった。

 指導に必要な情報が対面と同様にやりとりできたかについては、同等にできたとしたのは電話で2~3割、画像付きでも3割程度にとどまった。

 理由としては、視覚情報の不足、過去、現在の服薬が確認できない、患者との関係が構築できないなどのほか、不十分な通信環境などが挙げられた。