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短信:家電使用状況で認知症早く発見。東電PGなど、モデル作成

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 送配電事業者の東京電力パワーグリッド(PG)と国立循環器病研究センター(大阪府吹田市)は8日、家電の使用データをもとに、本人の認知機能が低下している兆候を読み取るモデルを世界で初めて作成したと発表した。認知症の早期発見や対処につながる手法として注目されそうだ。

 認知症を発症すると、料理など日常生活に影響がでるうえ根治は難しいとされる。東電PGなどの研究結果によると、認知機能が低下した人は正常な人と比べてIHコンロや電子レンジ、エアコンの使用時間が短い傾向があった。季節によっては平均使用時間が半分程度になるケースもみられた。家電の平均使用時間や年齢、教育歴などの情報を加えることで、82%の精度で、その人の認知機能が低下していると予測することができるという。

 研究は、2019年4月~20年7月に宮崎県延岡市の65歳以上の高齢者78人を対象に、認知機能が低下した人と、正常な人を比較して実施。家庭の分電盤に取り付けたセンサーで各家電の使用データを可視化したうえ、年齢など基本情報も加えた分析モデルを作成した。

 高齢者の中には認知症検査を受けることに抵抗を持つ人もおり、認知症の早期発見は重要な課題になっている。国立循環器病研究センターなどは今後、予測モデルを活用した研究やサービスの実用化を検討する。

(日本経済新聞10/9)